【診断書】は最短即日発行｜うつや不安で通院をしたいとき

うつや不安が原因で通院を希望する場合

うつ病や不安障害、ストレス関連の疾患に悩んでいる場合、治療を継続するために診断書が必要になる場合があります。

それは、特に仕事を休むための診断書であったり、学校や職場に診断名を伝えたり配慮を求める場合に提出するための診断書です。

診断書が必要になる時とは

診断書は、医師が患者の状態を評価し、書面でその内容を証明するもので、仕事を休職したり、精神的な配慮を求める際に重要な書類となります。この診断書は一般的には医師診断書と呼ばれるものですが、当院では最短即日発行を行っております。

※なお、診断書の発行に際しましては、医師診察に基づく内容に沿って判断いたしますので、予めご了承くださいませ

診断書が最短即日発行できる理由

体調によっては、即日発行が必要な時があるから

うつや不安の症状に対しては、早期の対応が重要となる場合が多いです。すぐに治療と療養を開始しないといけないというのはメンタルクリニックだけではなく、一般内科におけるインフルエンザや流行感染症などの治療とも同じことが言えます。

そのため、メンタルクリニックにおける診察を通して、すぐに治療や療養が望ましいと判断した時には、多くの心療内科や精神科のクリニックでは、患者が訪れた当日に診断書を発行することができます。

当院の場合の発行パターンについて、流れや目的の一部をご紹介いたします。

【どんな時に発行されるのか？】診察で自宅療養が必要なとき

自宅療養が必要な方には、休職診断書を

患者の症状や生活状況を詳しく聞き取った上で、医師も診察を行っており、初診時の病状や、あるいは通院時点における医師の診察において、自宅療養を必要とされる方も多くいらっしゃいます。そのため初診時に自宅療養をするための診断書を作成させていただくことは多いです。

患者様お一人お一人の状態を見て自宅療養が必要な方、会社の勤務を慎重に続けながらメンタルクリニックでの治療が必要な方などなど、状態に応じて様々です。

※診察内容に基づき、診断書が作成されます。通常、患者の同意を得た後、即日発行されます。

【自宅療養の継続が必要なとき】診断書の延長対応も

休職診断書の期間延長が必要な時も

診断書には基本的には発行日が記載されますが、自宅療養の必要性を記載をする時には、期限も付与されます。

治療の経過によっては、もう少し自宅療養が必要な場合など、会社を休んで治療に専念した方が良い場合などは、診断書の延長をさせていただくこともあります。

※診察内容に基づき、診断書が作成されます。通常、患者の同意を得た後、即日発行されます。

【復職など】病名や会社へ提出が必要な場合も

復職診断書が必要なときも

治療中の病名や、自宅療養からの変化を伴う復職などの際には、会社から診断書の提出を求められることもあります。

また時に病名や復職だけではなく、病状に応じて環境への配慮などの付記がなされる場合があります。

※診察内容に基づき、診断書が作成されます。通常、患者の同意を得た後、即日発行されます。

【1週間程度お時間を頂戴する診断書とは】診断書はいろいろ種類があります

今回紹介しました、病名や自宅療養、復職など、職場や学校に提出する診断書以外にも、メンタルクリニックでは診断書に関する手続きは存在します。※いずれも診断書の種類によって作成期間が1～2週間など異なりますので詳しくはHPをご確認ください

傷病手当金の申請書類

療養に伴う、傷病手当金の申請書類（医療機関用）

自立支援医療制度の申請書類

治療費や通院費用の負担軽減のための、お住いの自治体の自立支援医療制度への申請書類

精神障害者保健福祉手帳

精神疾患のために長期にわたり日常生活や社会生活に支障がある方を対象とした申請書類

その他

精神科や心療内科,メンタルクリニックで扱う診断書は多岐にわたります

ご不明な点はお問い合わせくださいませ

【精神保健福祉士も在籍】各種医療制度に関わる診断書について

通院中の各種医療制度についてご相談しております

傷病手当金や自立支援医療制度、精神障害者保健福祉手帳など

通院中の各種医療制度に関わる診断書について、ご不明な点などございましたら

精神保健福祉士も在籍の心療内科,精神科,メンタルクリニックのひだまりこころクリニック名駅地下街サンロード院までご相談くださいませ。

まとめ

うつや不安障害で医師の診察を受けたとき、病状によっては診断書の作成が治療上必要な場合があります。その場合は、当院では最短即日発行で診断書を受けとることが可能です。

特に、今回紹介いたしました休職診断書や病名診断書は、治療の開始に重要な役割を果たし、復職診断書は仕事や学校での適切なサポートを受けるためにも必要不可欠な書類となります。

医師の診療を受け、症状に合わせた治療とサポートを併用しましょう。